コントリビュート組織向け OpenTelemetry マーケティングガイドライン

OpenTelemetry（OTel）は、エンドユーザー、隣接する OSS プロジェクト、そして OTel のデータやコンポーネントを基盤とした製品やサービスを販売するベンダーの協業によって成り立っています。 標準指向のプロジェクトの多くがそうであるように、OTel で協力するベンダー同士は市場では競合関係にあるため、コントリビュート組織が OTel についてどのようにコミュニケーションし、メッセージを発信するかについて、いくつかの基本ルールと期待値を定めることが重要です。

実際のところ、OTel の成功は、関係する多くの当事者（およびベンダー）間の誠実な協業の実態とその認知の両方にかかっています。 OTel では多くのすばらしい技術的取り組みが進んでおり、それがどこかの日和見的なマーケティング部門によって台無しにされないようにしたいのです。

このドキュメントは2つのセクションに分かれています。

• 目標とガイドライン: 何を達成しようとしているのか。 私たちの指針は何か。
• 懸念事項と措置: ガイドラインの違反をどのように判断するのか。 そしてそれに対してどう対処するのか。

目標とガイドライン

これらの目標とガイドラインには3つの重点領域があります。

I: OpenTelemetry は共同の取り組みである

• するべきこと
  • ロゴや名称などのプロジェクト資料は、Linux Foundation のブランドおよび商標使用ガイドラインに沿って使用してください
  • OTel は、競合するベンダーやプロバイダーに所属する多くのコントリビューターの協力なしには成り立たないことを強調してください
  • OTel の取り組みに関わる他のコントリビューターやベンダーの名前を明記してください
  • エンドユーザーや開発者の体験を改善し、彼らを支援するというコミュニティとしての共通の目標を強調してください
• してはいけないこと
  • 単一のプロバイダーが OTel 自体、またはそのさまざまな構成要素のいずれかに責任を負っているかのように示唆すること
  • 他の組織や個人の貢献を矮小化すること

II: 競争ではない

• するべきこと
  • すべての貢献は価値があり、さまざまな形や規模で行われていることを強調してください。 たとえば以下のようなものがあります。
  • コアプロジェクトのコードや、言語・フレームワーク固有の SDK への貢献
  • 教育リソース（動画、ワークショップ、記事）の作成と共有、または教育目的で使用できる共有リソース（特定の言語やフレームワークを使用したサンプルアプリなど）の作成と共有
  • イベントやミートアップグループの開催などのコミュニティ構築活動
  • 他の組織の OTel への貢献を公に認め、感謝の意を表してください
• してはいけないこと
  • OTel への異なるコントリビューターの貢献量や価値を直接比較すること（例: CNCF devstats を用いて）
  • OTel への貢献が少ない、または軽微なコントリビューターが必然的に二級市民であること、またはその結果として自身の OTel 互換性が疑われるべきであることを示唆すること（実際には、OTel をサポートするためにプロバイダーが OTel にコントリビュートする必要はありません）

III: OTel の相互運用性とモジュール化の認知を促進する

• するべきこと
  • OTel 互換性について積極的に発信してください。 エンドユーザーが OTel データでできることを理解すればするほど、よい結果につながります
  • あらゆる OTel インテグレーションのベンダー中立性とポータビリティを強調してください
• してはいけないこと
  • OTel 内の特定のコンポーネントセットを使用しない限り、エンドユーザーが「OTel を使っている」とは言えないかのように示唆すること（OTel は多くの疎結合なコンポーネントを持つ「幅広い」プロジェクトです）
  • 他のプロバイダーの OTel サポートを、特に客観的な根拠なく公に貶めること

懸念事項と措置

ベンダー（または少なくともそのマーケティング部門）がこれらのガイドラインに反する事態は避けられません。 これまでのところ、このような事態は頻繁には発生していないため、懸念事項を処理するための過度に複雑なプロセスを作りたくはありません。

このような状況への対処方法を以下に示します。

1. 該当する公開（マーケティング）コンテンツに気づいた方は、cncf-opentelemetry-governance@lists.cncf.io にメールを送り、そのコンテンツが問題である理由を、できれば上記の関連するガイドラインを参照しながら説明してください。
2. OTel ガバナンス委員会（GC）は、次回の（毎週の）ミーティングで、またはメールで対応可能であれば非同期で、この件を議論します。 OTel GC は、最初の報告から2週間以内にメールで回答することを保証します。
3. GC が問題の存在に同意した場合、該当コンテンツの作成者に是正措置を勧告し、コンテンツを公開した組織に対して、さらなる予防策として関係する従業員にこのドキュメントの内容についてのトレーニングを実施するよう要請します。

特定のベンダーで繰り返しパターンが見られる場合、GC はより重大な措置を議論するために集まります。 たとえば、そのベンダーの名前を OTel が管理する互換プロバイダーリストから削除したり、コミュニティへの不適切な行動パターンを公に文書化したりすることが考えられます。